OmiseGO(オミセゴー)とはICOで25億円もの資金を調達し発行からたったの数ヶ月で価格が24倍にも上昇した仮想通貨です。そんなOmiseGO：オミセゴー(OMG)とは何か、価格チャートやロードマップ、将来性を含めて特徴を分かりやすく解説いたします。
オミセゴー(OMG)リアルタイム相場価格
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OmiseGO(オミセゴー)の基礎知識
OmiseGO（オミセゴー）は2017年の７月に「Omise Holdings Pte.Ltd(オミセ・ホールディングス)」によって発行された仮想通貨です。
イーサリアムのプラットフォーム上でICOを行なって発行された仮想通貨であり、ERC20に分類されます。
そのICOではなんと、2500万ドル（約25億円）もの資金を調達したことで大きな話題を呼びました。
そんなOmiseGOは主に東南アジアにおいて、携帯端末だけで決済ができる金融プラットフォームの構築を目的として開発された仮想通貨です。
プラットフォーム上で使われる仮想通貨がOmiseGOであり、通貨単位は「OMG」で表されます。
OMGは一時、時価総額で12位となり、発行からたったの数カ月で価格が24倍にもなった仮想通貨で、現在は時価総額20位前後と他の仮想通貨の後塵を拝していますが、将来価格が高騰する可能性は十分にあります。
2018年6月現在、1/OMGあたり約1250円近くで取引がされています。
OmiseGO(オミセゴー)の主なプロジェクトを解説
OmiseGO(オミセゴー)はタイ・インドネシアに拠点を置いて運営されています。
タイやインドネシアといった東南アジアの多くの国は金融後発国であり、人口の過半数が自身の銀行口座を保有していないという国も少なくはありません。
世界銀行の調査結果によると、フィリピンでは成人した国民のうち銀行口座を保有しているのは30％弱という結果が出ています。
同じ調査では、ベトナムやインドネシアといった国でも同様に、成人の銀行口座の保有率は30％台に留まっています。
日本人の銀行口座の保有率は18歳以上の国民のうち93％という調査結果があり、その差は歴然です。
したがって、東南アジア諸国では銀行口座を持っていない人が多いため、お金を送ろうと思っても送ることができません。
農村部から都市部に出稼ぎに来た人や、海外に出稼ぎに出て家族に仕送りをしようと思っても、せっかく稼いだお金を送金することできないという問題があります。
一方でスマートフォンの普及率はとても高く、フィリピンの首都マニラでは約89％、マレーシアの首都クアラルンプールでは95％、シンガポールではなんと９８％もの人がスマートフォンを持っています。
銀行口座の保有率が30％台だったベトナムの首都ホーチミンでは約75％、フィリピンの首都ジャカルタでは約72％と、銀行口座の保有率の倍以上の数字が出ています。
日本の首都東京のスマートフォン普及率は約87％で、東南アジアの国とあまり変わらないどころか東京よりも普及率が多い国さえあるのです。
東南アジア諸国は銀行口座の保有率は低いもののスマートフォンの普及率は高い、という特徴があり、そこでOmiseホールディングスはスマートフォンだけで決済が可能な仮想通貨を作り、また通貨のプラットフォームを構築しようとしています。
スマートフォン上から送金ができるため、銀行口座を持っていなくてもお金を送ったり受け取ったりすることが可能となるだけでなく、現金を持っていなくても買い物ができるためECサイトによる決済の普及に繋がり、東南アジアの経済発展に貢献することも考えられています。
また現金を持ち運ばなくてもスマートフォンさえあれば買い物ができるため、治安が悪い国でも安心して買い物ができるようになります。
以上のように、OmiseGOは単に通貨のプラットフォームを構築するだけでなく、東南アジア諸国のさらなる成長要因となる大きな可能性を秘めているのです。
OmiseGO(オミセゴー)の特徴を解説
OmiseGO(オミセゴー)の主な特徴には、独自のe-Wallet(イーウォレット)・Plasma(プラズマ)を挙げることができます。
e-Wallet(イーウォレット)の特徴
e-WalletとはOmiseGOの専用ウォレットのことです。
ですが、ただOmiseGOを管理するだけではなく、OmiseGOとフィアット通貨（法定通貨、円やドルなどの既存の通貨のこと）を両方管理することもできます。
またウォレット上でフィアット通貨をOmiseGOに換えたり、その逆でOmiseGOをフィアット通貨に換えることもできます。
世界中でOmiseGOが使えるようになったときでも、e-Wallet上で全ての国の通貨とOmiseGOを管理することができるとも言われています。
Plasma(プラズマ)
Plasma(プラズマ)とは、簡単に説明するとOmiseGOで使用するブロックチェーンのことです。
OmiseGOはイーサリアム(Ethereum)のプラットフォーム上でICOを行なって誕生した仮想通貨で、イーサリアム(Ethereum)のブロックチェーンを基盤にしてPlasmaも構築されています。
そのため、OmiseGOでの決済は全て安全に、そして低コストで行われます。
また、OmiseGOのPlasmaはイーサリアムのブロックチェーンの取引処理速度をはるかに上回るスピードを誇ります。
なんとPlasmaの処理速度は潜在的に、1秒間で何十億件の取引処理を行うことが可能です。
したがって、現在イーサリアムで露わになっているスケーラビリティの問題の心配がありません。
スケーラビリティとは、イーサリアムの人気が高まりイーサリアムを送金する人が増えたため、送金処理件数が増えてしまい承認が追いついていないという問題のことです。
そのため、イーサリアムは現在、送金完了に時間がかかってしまい送金詰まりの状態になってしまっています。
OmiseGOはスケーラビリティ の心配がなく、世界中の人がOmiseGOを使えるようになっても送金・決済が遅くなってしまうことはないでしょう。
OmiseGO(オミセゴー)とAirDrop(エアドロップ)の関係
OmiseGOはイーサリアム(Ethereum)のプラットフォーム上でICOを行なって誕生した仮想通貨、ERC20です。
そのためイーサリアムの専門ウォレットに一定量のイーサリアムを保有しておくと、OmiseGOがAirDropされます。
AirDropとは通貨の無料配布のことで、文字通り無料でOmiseGOを受け取ることができます！
AirDropではOmiseGOのウォレットではなく、イーサリアムのウォレットにOmiseGOが配布されるので気をつけてください。
OmiseGO(オミセゴー)これまでの価格推移
OmiseGO(オミセゴー)は2017年の7月にイーサリアムのプラットフォーム上から誕生しました。
もともとOmise ホールディングス自体が名の知れた企業であったことから、ICO開始から数日で全てのOmiseGOが購入され、集まった資金額は25億円にも昇りました。
その後、タイのマクドナルドが店舗での決済にOmiseGOを導入したことや、タイの中央銀行との会談が噂されたことで価格が上昇し、2017年9月には１/OMGあたり約1,300円まで値上がりしました。
2017年7月にICOの反動でOmiseGOが売られ、１/OMGあたり約37円まで値下がりしましたが、そこから計算すると2ヶ月で35倍もの価格上昇です。
会談が噂されたタイの中央銀行はその後、実際にOmiseGOのネットワークの導入を発表しています。
また、大手取引所であるBitfinexに上場し、2017年の12月は仮想通貨市場全体が盛り上がりを見せたこともあり、年明けの1月には１/OMG、約2500円の値がつきました。
現在は少し価格を落として、1/OMGあたり1250円(2018年6月)で取引がされていますが、また再高騰する可能性は十分にあります。
OmiseGO(オミセゴー)のロードマップ
OmiseGOのロードマップの各フェーズには囲碁の言葉が使われています。
大きく分けると、Fuseki（布石）、Sente（先手）、Aji（味）、Honte（本手）、Tesuji（手筋）の5つの段階に分けられます。
また、画像には載せられていませんでしたが、公式サイトの方にはTengen（天元）についも書かれていたのでご紹介します。
Fuseki（布石）
最初の段階ではSDKの実験・開発が予定されています。
SDKとは、OmiseGOのウォレット機能やブロックチェーン、アプリケーションに簡単にアクセスすることができる機能のことです。
Sente（先手）
SDKが一般者向けに公開されます。
また、OmiseGOのネットワークが提供が開始され、Plasmの開発も行われます。
Aji（味）
OmiseGOが実際の店舗で決済に利用されることがここでは計画されています。
Tesuji（手筋）
Plasma(プラズマ)の開発と公開。
Tengen（天元）
天元ではPlasmaのブロックチェーン上にDEX（分散型取引所）がローンチされます。
分散型取引所とは、利用者が自分自身で保有する仮想通貨を管理することができ、利用者同士が直接通貨の取引を行うことができる取引所のことです。
既存の取引所と比べて手数料が安い・セキュリティーが高いといったメリットがあります。
OmiseGO(オミセゴー)の将来性
OmiseGO(オミセゴー)では拠点を置く、タイのマクドナルドでの決済に利用されたり、タイの中央銀行がネットワークの導入を決定したりと既に実用化の動きを見せています。
さらに、タイ以外でもシンガポールやインドネシアといった東南アジア諸国を中心に運用され始めており、経済発展が著しい東南アジアの経済インフラとなることができれば、OmiseGOの価格はさらに上がることが期待できそうです。
また、OmiseGOはその名前からも分かるとおり、日本人の実業家によって作られた仮想通貨です。
そのため、日本とのつながりも深く、SBIホールディングスや三井住友ファイナンシャルグループが出資をしています。
もしかすると、いずれ日本国内でもOmiseGOを利用できる日が来るかもしれません。
OmiseGO(オミセゴー)のまとめ
- OmiseGOは金融後発国である東南アジアでスマートフォンで決済可能なプラットフォームの構築を目的に開発された
- OmiseGOのプラットフォームで使われる仮想通貨がOMG
- イーサリアムのプラットフォームから生まれたDAICOを20で、イーサリアムを保有しているとOmiseGOがAirDropされる
- ICOでは25億円の資金を調達したことで話題に
- OMGは発行から数ヶ月で価格が24倍にもなった仮想通貨！
- 経済成長が目覚ましい東南アジアの経済インフラとなれればOmiseGOの価格上昇が期待できそう
