バイトム(Bytom:BTM)価格チャート/解説

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現物資産とデジタル資産の両方を一元的に管理することができるBytom(バイトム)。多様化するデジタル資産に伴いBytomの需要は確実にあると言ってもいいでしょう。またBytomにはAI技術とも深い関係があり、将来的にAIの発展を促すのではという期待もされています。そんなBytomを要点だけまとめて詳しく簡単に解説します。

バイトム(BTM)リアルタイム相場価格&時価総額ランキング

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Bytom(バイトム)の基礎知識

Bytom(バイトム)は2017年の6月に中国の企業から発行された仮想通貨です。
通貨単位はBTMで表され、2018年7月現在は約40円前後で取引がされています。
時価総額は30位中盤と、まだまだ日本での知名度は低い仮想通貨ですが、大きな将来性を秘めた仮想通貨です。

資産ネットワークのインフラ

そんなBytomは、資産ネットワークのインフラとなることを目的として開発がされました。

公式ホームページにはこのことを「Infrastructure of Asset Internet 」(インフラストラクチャ・オブ・アセット・インターネット)と書かれています。

ではBytomが目指す資産ネットワークのインフラとは一体どのようなものなのでしょうか?
次に見ていきましょう。

Bytomが目指す、資産ネットワークのインフラとは?

一口に資産と言っても現金や株、不動産、仮想通貨などとその種類は様々ですが、資産は大きく2つに分けることができます。
それは現物資産デジタル資産の2つです。

現物資産とは形を有しつつ価値がある物のことを言います。
例としては現金や証券、債権、骨董品・美術品、不動産などが挙げられます。
(厳密には株式や債券は金融資産と言い、現物資産とは別物なのですが、ここでは便宜上、現物資産に分類します)

一方のデジタル資産とはインターネット上に存在し価値がある物のことを指します。
例を挙げるとSNSアカウントやネット上にアップした画像・動画などの作品、ネット銀行のお金、オンラインショップで使えるポイント、そして言うまでもなく仮想通貨が挙げられます。

インターネットが生活の一部となった昨今ではデジタル資産が多様化しており、デジタル資産の管理やデジタル資産と現物資産の共同管理が難しくなっています。

仮想通貨を例にとると、ビットコインをリップルに交換したい場合一度ビットコインを円やドルに替えてそれからリップルを購入する必要があります。
このように、現物資産とデジタル通貨の相互管理は非常に複雑で面倒なものです。

そこで現物資産とデジタル資産を一元的に管理することができる、資産管理のプラットフォームをBytomは構築しようとしています。

Bytomのプラットフォーム上でユーザーは、仮想通貨と証券、仮想通貨と不動産といったように自由にデジタル資産と現物資産を取引することができます。
これがBytomが目指す、資産ネットワークのインフラストラクチャーです。

またBytomのプラットフォームでは、デジタル資産のことをバイト・アセット(資産)と呼びます。

Bytom(バイトム)の特徴を解説

次にBytomの特徴について見ていきましょう。

UTXOと互換性のある通貨の管理方法

UTXOとは「Unspent ・Transaction ・Output」の略語で、日本語では未使用トランザクションアウトプットとも言われます。
簡単に言うと、銀行口座の通帳のように通帳の残高をそのままデータとして記録・管理を行うのではなく、取引データによって残高を計算する方法です。

仮想通貨の送金・受金の取引データは、インプット(入金)とアウトプット(出金)で成り立っています。
インプットとアウトプットの額は常に一定ですので、アウトプットされた金額だけで通貨の保有量を把握することができます。
このとき本来はアウトプットをする必要がない通貨もアウトプットに含めるために、無理やりアウトプットされます。

分かりやすく考えるために、既存の通貨で考えて見ましょう。

例えば100円玉を5枚持っていて200円の商品を購入しようとするとします。
持っている通貨のうち2枚(200円)は当然、商品の代金としてアウトプットされることになります。
残りの300円の通貨は本来ですと財布の中にしまっておけばいいのですが、アウトプットに含めるために敢えて、支払いに使用します。
そしてお釣りとして300円がアウトプットされ手元に帰ってきます。
すると100円玉5枚が全てアウトプットされたことになり、UTXOで管理・記録をすることができます。

これが仮想通貨の管理・記録の方法であるUTXOの仕組みです。

BytomのUTXO場合、頭文字のBをとってB・UTXOと呼ばれます。

UTXOはビットコインなどのメジャーな通貨でも採用がされているため、Bytomとビットコインは管理方法に相互性があり、ビットコインもBytomのプラットフォーム上で管理することができると言われています。

カスタマイズ可能なスマートコントラクト

Bytomはイーサリアムで有名なスマートコントラクト機能を備えています。

スマートコントラクトとは日本語で契約の自動化とも呼ばれ、予め条件を決めておきその条件が満たされたときに自動で契約が履行されるようにする機能のことです。

Bytomのスマートコントラクトでユーザーは自分の資産を管理することができ、さらにBytomのスマートコントラクトを自由にカスタマイズすることもできます。

AIの発展に貢献!

Bytomのコンセンサスアルゴリズム(取引承認の方法)はAIが演算処理を行う計算式と互換性があります。

そのためBytomが発展をすればAI技術も発展することになり、反対にAIが発展すればBytomも発展をすることになります。

近い将来必ず到来すると言われているAI時代に、Bytomは大きく貢献をすると考えられています。

中国の暗号技術を使用

Bytomの資産管理と資産運用のシステムには中国国家規格に準拠した暗号アルゴリズムが使用されています

技術大国と言われる中国国家と同レベルの暗号技術を使用しているということは、Bytomの安定性を大きく高めることになります。

サイドチェーン

Bytomにはメインのブロックチェーンの他にXチェーンと呼ばれるサイドチェーンが存在します。

スマートコントラクトは主にサイドチェーンで行われるためメインのチェーンにかかる負荷が少なくてすみ、Bytomは高い取引処理能力を実現することができます。

Bytom(バイトム)のリスク

今まで見てきたとおり、Bytomは高い技術を持ち、大きな将来性がある仮想通貨です。

しかしながらBytomには少なからずリスクも存在します。

51%攻撃のリスクが高い

51%攻撃とは悪意ある個人・組織がマイニングの過半数(51%)を独占することで不正な取引を可能にしてしまい、マイニングの報酬を独占してしまうことです。

Bytomはマイニングに最適なASICと呼ばれるチップに対応しています。
ASICはマイニングが早く行われるというメリットがある反面、マイニングを容易にしてしまうため51%攻撃のリスクが高くなってしまいます。

もともと51%攻撃は理論上のリスクであり現実には起こらないだろうと言われていましたが、Verge(ヴァージ)やビットコインゴールド、モナコインなどで本当に51%攻撃が起こってしました。

それを受けて今では、51%攻撃は仮想通貨の存続を揺るがしかねないとも言われています。

中国政府の規制

BytomはNEO同様に中国政府の影響を非常に受けやすい仮想通貨です。

今のところは中国国家で使われている暗号技術がBytomに応用されていたりと中国政府とBytomの関係は良好なものに思えますが、そもそも中国政府は仮想通貨に懐疑的なのでいつBytomが規制の対象となるかは分かりません。

中国政府の規制を受けて、ある日突然Bytomの出入金ができなくなるといった可能性が十分にあります。

Bytom(BTM)の価格推移・チャート

Bytomは2017年の1月にプロジェクトが発足し、8月から通貨の取引が開始されました。
12〜1月には仮想通貨市場全体の盛り上がりに伴いBytomの価格も高騰し、11月には1BTMあたり10円前後だったのが1月には約70円近くまで上昇します。

その後韓国の取引所であるHoubiKoreaに上場したことやメインネットの公開が近づいていることから価格が上がり、2018年5月は1月の最高値である1BTM、70円台に再び迫ろうかという勢いを見せました。

しかしながら2018年7月現在は価格が下落しており、1BTMあたり約40円で取引がされています。

Bytom(バイトム)のロードマップ&今後の開発予定

すでにBytomでは資金調達やテストネットの公開、アメリカのHoweyに認められたブロックチェーンプロジェクトPoWアルゴリズムの開発など当初の予定通りに開発が進められています。

現在明らかになっているロードマップでは、残すところメインのブロックチェーン公開のみとなっています。

リリースは第二四半期(7〜9月)に行われる予定でメインネットが公開されればBytomの価格も上昇することが考えられます。

Bytom(バイトム)の将来性は?価格は上がる?

最近は仮想通貨を始めとしてネットバンキングやネット証券などのデジタル資産の数が増え、どんどん多様化しています。

それに伴い現物資産との相互取引や共同管理が難しくなっており、資産のプラットフォームを構築するというBytomの需要は確実にあるでしょう。

メインネットが公開されメインネット上で管理できる資産の数が増えればBytomの利用者が増え、Bytomの価格上昇にもつながります。

不安材料としては前述の51%攻撃のリスクと中国政府による規制・影響が大きいことですが、それでもBytomは世界中の資産のインフラとなれるだけの十分な可能性を秘めている仮想通貨です。

Bytomt(バイトム) のまとめ

  • Bytomは資産ネットワークのインフラとなることを目的として開発された仮想通貨
  • 株や現金などの現物資産と、仮想通貨などのデジタル資産の両方を管理することができる
  • デジタル資産の多種多様化に伴い、Bytomの需要は確実にある
  • 51%攻撃のリスクや中国政府の規制となる恐れがある
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